マイクロソフトゲーミング傘下のアクティビジョンブリザードの人気ゲーム、Call of Dutyを巡って大手eSports団体OpticがCall of DutyのeSportsをアクティビジョンが独占利用することで、プレイヤーやフランチャイズに財政的に壊滅的な条件を強要したとしてアクティビジョンを提訴しています。
アクティビジョンがCall of DutyのeSportsを独占的に利用している
Call of Duty Esports界の人気プレイヤーSeth Abner（Scump）氏は、引退したものの、Call of Duty eSportsシーンで非常に重要な存在です。そんな彼はTwitchでCall of Duty Modern Warfare 2シーズン中にウォッチパーティを行い、視聴者数は10万人を超えを記録しました。そんな中でアクティビジョンはGoogle Cloudの割引を得るために、YouTubeでの独占配信契約を結びました。
ゲーム配信の世界では、TwitchよりもYouTubeの方が活気がないため、これはScumpのウォッチパーティに深刻な影響を与えました。ScumpはYouTubeでも配信を始めましたが、Twitchは尾維新では実際のゲームプレイを見ることが出来ませんでした。またアクティビジョンはScumpのYouTubeチャンネルを著作権侵害で彼のストリーミングを止めています。
またCall of Dutyの公式リーグでは厳しい条件があり、これに同意することを強要されたという報告もあります。
ゲームの所有者はeSportsも独占管理すべきなのか
ゲームの権利の多くはゲーム会社のものであり、そのゲームを利用する以上eSportsに口を出す権利もゲーム会社には存在しています。しかし一方で競技シーンやトーナメントそのものはそれぞれプレイヤーや運営者が作っていくものでもあります。
一部の配信者がゲーム開発者以上にお金を得ることが出来るような時代になりつつある今、eSportsのあり方も考えさせられるような時代になってきたのかもしれません。
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