マイクロソフト、米最大のゲーム販売店GameStopと複数年にわたるパートナーシップを発表。

マイクロソフトはGame Stopと複数年にわたるパートナーシップを結び、ビデオゲーム販売の強化を行うと発表しました。Gamestopは全世界に5000店舗を超えるアメリカ最大のゲーム販売店であり、この会の提携は非常に大規模なものになります。

今回のパートナーシップについて

 

販売からコミュニケーションまで支援

GameStopはMicrosoft Azure及びDynamics 365を利用することで、ストアのソリューションを標準化し、財務、在庫、eコマース、小売などの業務を統合された体験として従業員に提供します。これにより、顧客の好みや購入履歴から製品の入手する可能性、サブスクリップション、価格、プロモーションなどをリアルタイムにチェックし、ストアの顧客体験を最適化出来るようになります。

 

Microsoft Surface採用

Gamestopの従業員はストア内に置いて新しいMicrosoft Surfaceを利用することになります。Surfaceを持ってストアのどこでも自由に移動し、顧客のニーズを迅速かつ効率的に満たすことが出来るようになります。

 

TeamsとMicrosoft 365でコミュニケーションの拡大

3万人を超える従業員とのコラボレーションを可能にするためにMicrosoft 365とMicrosoft Teamsを店舗に展開、コミュニケーションツールによって店員は質問を簡単に氏、洞察を共有することなどが可能になります。

 

Xbox All Accessでデジタル時代の販売を促進

複雑なサブスクリプションサービスであるXbox All AccessをGamestopは販売可能になります。これはXbox Series X|Sの本体とXbox Game Passを24ヶ月の分割販売で購入出来るという物です。これはGamestopとマイクロソフトどちらにも利益のあるものです。

 

Xbox Oneのデジタル構想に反対していたゲームストップ

GameStopといえば、マイクロソフトが2013年に掲げていたXbox Oneのデジタル構想に反対していた企業として知られています。Xbox Oneは当初ディスクメディアを本体と1つだけアクティベートすることが出来、他の本体で利用するには小売店側でロックを解除する必要があるという仕組みが発表されていました。

これはゲーム業界で問題となっていた中古販売ではゲーム開発会社側は1円の利益にもならないという問題に対応すると共に、ダウンロード版ゲームと同じようにディスク版を扱うことが出来ることで、パッケージの入れ替えをなくし、ダウンロード版との利用格差をなくす目的がありました。

このサービスは中古ゲームを禁止するものであると一部で騒動となり、GameStopは一時期このシステムに反対の意思を表明していました。

結果的にマイクロソフト側が折れたことで、ディスク版は従来通りディスクを入れないと起動出来ないように制限され、中古販売も従来通り行えるようになりましたが、一方でデジタル販売やサブスクリプションの拡大により近年パッケージ版の販売比率が減少しており、ゲーム小売店には別の問題も発生していました。

今回マイクロソフトとの提携で実現したXbox All Accessの販売や実店舗とオンラインストアとの連携の強化により、GameStopは時代の変化に対応していく姿勢を見せたことになります。